不動産投資を検討している方に注目されている物件として、賃貸併用住宅があります。
賃貸併用住宅とは何なのか、メリットや注意点についても解説します。
不動産投資に向いている賃貸併用住宅とは？
賃貸併用住宅とは、住宅と賃貸物件が一体化した建物のこと。
一部を自宅として住まいながら、残りの部屋を賃貸物件として家賃収入を得られます。
家賃によってローンの返済も可能なうえ、ローンを完済したあとも収入を得続けられるのがメリットです。
住まいと併用であることから、ライフスタイルの変化に合わせた使用も可能。
住宅ローンを利用するためには床面積50％以上を自宅にしていればよしとする金融機関が多く、2世帯住宅として使いながら賃貸物件にもするといったこともできます。
賃貸併用住宅の不動産投資に向いている人とは？注意点も！
賃貸併用住宅の不動産投資に向いている人
住宅ローンを軽減したい
賃貸併用住宅は、家賃収入でローンを返済することができます。
しかも自宅として使えるため、住宅ローンの負担を軽減したい方にピッタリです。
老後資金の対策をしたい
自宅として利用しながら家賃収入も得られる賃貸併用住宅は、老後資金の対策をしたい方にも向いています。
リタイアの身で収入を得ながら、自宅の心配も不要です。
バリアフリー対応にして、同世代の人達向けの賃貸物件とするのもいいでしょう。
2世帯住宅にしたい
いずれは2世帯住宅として活用したい方にも賃貸併用住宅は向いています。
当面は賃貸併用住宅として家賃収入を得るために利用しておけば、いざというとき新たに2世帯住宅を建てる必要がありません。
さらに、子ども世代が将来再び賃貸住宅として利用するのもありです。
子どもが独立した
子どもが独立したあとを想定して、賃貸併用住宅を建てるのもいいでしょう。
一般的な子ども部屋を他人に貸し出すのは難しいものの、初めから賃貸併用住宅として設計すれば、空き部屋を賃貸物件として難なく利用できます。
相続した家がある
実家などを相続したけれど自分で住むにはスペースが余るという場合、賃貸併用住宅として建て替えるのが向いています。
家賃を得られるとなれば、実家の有効活用にもなり相続に気が進まなかった場合でも円満な結果になりそうです。
相続税対策にもなり、一石二鳥です。
賃貸併用住宅の注意点
プライバシーを尊重できる設計に
オーナーの自宅とするスペースと賃貸物件とするスペースが、きちんと区別されていることは重要です。
お互いのプライベートな生活を尊重できるよう、間取りの設計に気を付けるようにしましょう。
防音対策などにも配慮しておくのが、快適に暮らすコツです。
売却のしにくさ
賃貸併用住宅として設計した建物は、同じ活用法でないとスムーズに売却できないことがあります。
あらかじめ売却のしやすさを考えた工夫をすることも大切です。
