昨今のペットブームを受け、ペット人口はますます増加しています。
しかし、ペットを飼いたくても「賃貸だから飼えない」という人は多いのではないでしょうか。
そこで、ペットを飼いたい人をターゲットにした「ペット可物件」への投資について解説します。
ニーズの高さがポイント！不動産投資におけるペット可物件のメリット
一般の賃貸物件よりも競争力がある
賃貸物件に住む中で、「許可があればペットを飼いたい」と思っている人は約6割にのぼるといわれ、ペット可物件は不足しているのが現状です。
そのため ニーズが高く、空室率の高い一般物件をペット可にするだけで、入居率が上がる可能性があります。
家賃を高く設定できる
通常、入居希望者からの"家賃の値下げ要求"は珍しくありませんが、ペット可物件は数が少ないため、値下げを求められることはないでしょう。
むしろ、ペットが床や壁に傷をつけるリスクがあるため、通常より高い賃料にしたり、敷金や礼金などを多めに設定したりするなど、貸主優位に賃貸契約を進められます。
入居期間が長い
ペットを飼う人にとって物件探しは大変なので、1度入居したら契約継続率が高くなります。
そのため、安定的な家賃収入を得ることができます。
不動産投資においてのペット可物件のデメリット
入居者が限定される
ペットを飼わない人も入居できますが、通常より高い賃料を払ってペット可物件に入居する可能性は低く、その点で入居者が限定されます。
結果的に"ペットを飼う人"だけの入居になると考えておきましょう。
ペットに関するご近所トラブルが起こりやすい
「犬の鳴き声がうるさい」「エレベーターの中に排泄物が残っていた」など、ペットに関するトラブルは避けて通れません。
オーナーは"入居者にとって快適な環境を保つ"ため、近隣住民に迷惑をかける飼い主にはペットを躾けるよう促すとともに、さまざまな近隣トラブルを解決しなければなりません。
退去時の敷金や原状回復トラブルが多い
ペット可物件では、床や壁に傷や汚れ、ペット臭などがついてしまうことがあり、原状回復費用が高くなる傾向があります。
一般物件よりも原状回復費用が高くなることを想定し、概算しておきましょう。
また敷金返却トラブルにならないよう、借主に負担させる原状回復の内容をしっかりと賃貸借契約書に明記しておくことが大切です。
まとめ
ペット可物件に投資する際のメリットやデメリット、注意点を解説しました。
特に大切なのは、オーナーとして明確なルールを作っておくことです。
たとえば「飼育可能なペットの種類や大きさ、数」「エレベーターなどの共有部分におけるペットの取り扱い」など、ほかの入居者に対しての配慮ができるよう決めておきましょう。
また、「ペット用の足洗い場」「ドッグラン」「汚物入れ」「リードフック」「防音・防臭設備」「クッションフロア」「ハイポジションコンセント」など、ペットが飼いやすい環境を整えることもおすすめです。
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